テクニック

【新築一戸建て】家を建てるのにかかる費用の内訳と購入後の生活シュミレーション

更新日:

目次

新築一戸建ての家を建てるのにかかる費用の基礎知識

家づくりにおいては、何よりまず「行動すること」が大事です。
これまでご紹介した「家づくりのための情報収集」は、「家をたてたいなあ」と思ったら、まずやるべき行動の一つ。

それと同時に、しっかりと考えていかなければならないのは「新築一戸建てにかかるお金、費用」の問題です。
家というのは、ぶっちゃけた話、高額です。
私と同じ、資産家でもセレブでもない、ごくごく一般的な生活をしているご家族であれば、一回で何千万という金額の買い物をする機会は、家ぐらいしかないでしょう。

家づくりは、「建てたらそれで終わり」ではありません。
新築一戸建てを建ててから、その家での暮らしが始まるのですから、家づくりは人生においてまだ序章に過ぎません。
家づくりの最初の段階でしっかりと資金計画を考えておかないと、後で大変なことになります。
近年、無理な住宅ローンを組んで、グレードの高い家を買ったは良いけれど、不況や会社の業績不振でローンが払えなくなり、家を手放し、家族も離散という不幸な事例は、意外と多いです。

そんな幸せから不幸へのフリーフォールを経験しないように、新築一戸建て建築に関する費用の内訳や実際の行動に基づいたシュミレーションを元に、その基本についてもしっかり勉強していきましょう。

この記事はこんな人に読んで欲しい!

  • 新築一戸建ての家づくりを始めたいけれど、費用の部分がよく分からず心配
  • 一戸建て建築の費用をなるべく安く抑えたい
  • 住宅ローンや補助金の情報を集めたい

①新築一戸建て家づくりのための費用を計画する

一般的に、新築一戸建てに限らず、建て売り住宅、中古住宅でも基本的に必要なお金は変わりません。

一戸建て購入費用のシュミレーション:自分が購入できる家の値段を知る

例えば、貯金がたくさんある人とまったくない人、収入が多い人と少ない人では、購入できる家の値段はもちろん違います。
世知辛い世の中ですが、こればかりはどうにもなりません。

自分たちが購入できる家の値段を算出する方法は以下の通りです。

①頭金として用意できるお金

これは家を買うために貯蓄しておいた自己資金や両親から援助してもらったお金などになります。
頭金がなくても家は買えますが、ある程度用意できた方が、ローン金額は抑えられます。

②住宅ローンを利用した借入金

自己資金だけですべての費用をまかなって、家をぽんと買ってしまう人は少ないので、ほとんどの人が住宅ローンを利用すると思います。
住宅ローンの金利は、非常に低く設定されている(2018年現在)ので、まさに借り時と言えるかもしれません。

この①と②の金額を足したものが、「自分たちが買える家の値段」ということになります。
一般的にこの値段は「年収の5倍程度まで」が、安定してローンを払い続けられるリミットとして考えられています。
世帯年収500万円の家族なら、2500万円程度ということになります。

しかし、現在はローン金利が史上最低とも言われている時代ですので、借りる方も心に余裕があるのか、年収に対する住宅購入資金の倍率は、平均6.5倍にもなっています。(2016年のフラット35利用者調査より)

また、同じ調査によると、住宅購入のために使った金額の割合は平均で3497.7万円とこちらも高めになっています。
家を建てる地域によっても大きく変わりますが、最も多かったのは3000万円台前半となっています。

自己資金をすべて頭金や一戸建て購入の費用として使うのはやめよう!

貯金が500万円あるから、それをすべて家の頭金にしようというのは、やってはいけません。
住宅購入に必要なのは、家本体=物件の費用だけではなく、様々な諸経費や家具、設備への投資、エクステリアの整備など、他にもいろいろとお金が必要になります。
また、家を建てた後の生活資金を確保しておくことも重要です。
新築一戸建てを購入した直後に怪我や病気をして、誰かが入院するなんてことが絶対にないとは言い切れないからです。
そんな時に「家を買うのに貯金を使い果たして一銭もない」という悲劇的な状況にならないようにする必要があります。

頭金の金額は物件価格の20%が目安

家を買うために自己資金としていくらくらい用意すれば良いかという目安は、「物件価格の20%程度」というのは一般的な数字です。
3000万円の物件であれば、頭金として600万円用意できればベストということです。
2014年の不動産流通業に関する消費者動向調査によると、住宅購入のために使った手持ち金額の割合は平均で471.8万円となっています。

ちなみに私は、2500万円の物件を購入するのに、妻と合わせて800万円の頭金を自己資金で用意しました。
私たちは、結婚もそれほど早くなかった(私が32、妻33で結婚)ので、もちろん家を買うのも35、6歳と遅目になりました。
そうなると当然、35年ローンですべてを返済し終える頃には、おじいちゃんになってしまい、もはや働いているのか?収入はあるのか?という状況になることが懸念されましたので、なるべく頭金を増やして、ローン金額を減らすことにしました。

夫婦ともに、30前半まで独身で、まじめに働いていたので貯蓄がしっかりあったというのも、頭金を増やせた理由でもあります。

新築一戸建て本体の物件価格以外にも諸経費や生活費も考える

チラシやホームページなどで家の情報を見ていると、当然ながら家の価格が気になります。
好みにあった良さそうな家を見つけて、金額を見てみると「おっ、これなら買えそう」となると、俄然気分も盛り上がってきます。

しかし、ここで重要なのは、住宅購入に必要なのは物件価格だけではないということ。
土地がなければ、土地も購入しなければなりませんし、土地によっては整備費用がかかる場合もあります。
その他様々な諸経費も考えると、一戸建ての場合、物件価格の5〜10%程度の別途費用が必要と考えられます。
3000万円の家なら、150〜300万円ということです。

中古住宅や土地の場合は、さらに仲介した不動産業者への仲介料なども発生する場合があるので、その点も注意が必要です。
もちろん、こういった諸経費も住宅ローンの中に含めることはできますが、できる限り自己資金でまかなった方が無難です。

一戸建て住宅購入後の生活がどうなる?その内訳をシュミレーションしてみる

家を買おうと考えている皆さんの多くがお子さんをお持ちだと思います。
家族全員で楽しく暮らせるマイホーム。
絶対ほしい!、その気持ち痛いほどわかります。

私も2人の男の子の父親なので、「二人と思いっきり遊べる庭がついた一戸建てがほしい」と考えて家づくりを初め、今住んでいる家を購入しました。
子どもがいる家庭における最大の重要ポイントは、「今後、生活に様々な変化が起こる」ということです。

実際に、一戸建て住宅購入後の生活がどうなるか、具体的にシュミレーションしてみましょう。

 

住宅購入後の主な生活費支出は、生活費、教育費、設備維持費、保険料、趣味費用、医療費、住宅ローン、その他支出となります。

その中でも、生活費や教育費、設備維持費は、子どもの成長から巣立ちの時期(主に18歳)にかけて、増え続けることが予想されます。

小学校、中学校、大学と進むにつれて教育費は膨れ上がりますし、子どもが増えたらコンパクトカーをミニバンに買い換える必要だってあります。
大きくなればよく食べますから、食費だってバカになりません。
そういった増え続ける生活費を支払いつつ、毎月同額の住宅ローンを何十年も払い続けるのです。

「ボーナスあるから大丈夫だよ」なんて甘い考えは、生ゴミの日にしっかり指定のゴミ袋に入れて捨ててしまいましょう。
現在、自分が置かれている環境が未来永劫続くと決めつけるのは、非常に危険です。
一部上場企業でさせ、簡単につぶれる時代です。
何かのきっかけで会社の業績が悪くなって、給料は減らされ、ボーナスはカットされるかも知れない。
突然の病気や事故で働けなるかもしれない。
そういった「怖い未来」を常に考え続けていても楽しい暮らしはできませんが、そういったリスクや不安ももちろん自分たちの人生に存在するんだという可能性をしっかりと受け止めた上で、余裕を持った費用計画と生活設計をシュミレーションしながら、計画を立てる必要があるということです。

新築一戸建て購入時に必要な費用を時系列で整理する

一戸建て住宅を購入する時には、そのタイミングごとに支払うべき費用がだいたい決まっています。
物件や土地を買う、何かの手続きをするという際には、決まってお金を払うという行為がついてまわると考えて良いでしょう。
その住宅購入にまつわる諸費用の支払いタイミングをイベントごとの時系列にならべて整理してみます。

住宅購入の流れと支払うお金

①物件購入契約の締結・購入申込時

  • 契約書類に貼る印紙代
  • 物件購入・工事費用などの一部を支払う手付金

②土地の購入・調査・地盤改良

  • 土地を購入する代金
  • 正確な土地の大きさを計測する測量代金
  • 地盤調査の費用
  • 盛り土など土地改良に必要な費用

③住宅の企画と設計(一戸建ての場合)

  • 住宅の設計費用
  • 工事請負契約書などに使用する印紙代

自由設計の一戸建てや建築士事務所に設計を依頼する場合は、設計料が発生します

④工事

  • 住宅を建築する本体工事費用
  • 地盤や水道などのインフラ、門扉など外構の工事も含めた付帯工事費用

古い家を壊して立て直す場合は、解体工事費や建物滅失登記費用などがかかります。

⑤工事完了・転居・新生活スタート

  • 引越し費用
  • インテリアの購入費用
  • 登記費用
  • 地震保険、火災保険などの保険料
  • 住宅ローンの支払い
  • 頭金の支払い
  • 各種税金

「家を買う」となるとどうしても、チラシやホームページに書いてある「本体価格」のみを気にしてしまいますが、実は本体価格とは別に多くの費用がかかります。
それも踏まえて資金計画を行っておかないと、「聞いてないよ〜」とユニーク三人組の定番ギャグを口にすることになりますので注意が必要です。

頭金をなるべく多く用意するための方法

家を買う費用は、頭金+住宅ローンでまかなうこと。
頭金は、一般的に物件価格の20%程度が相場であることはご説明しました。

いろいろな意見があるとは思いますが、私は「頭金は無理のない範囲で、できるだけ多く用意しておいた方が良い」と考えています。
その主な理由は二つです。

①住宅ローンの借入=借金を少なくできる

住宅ローンは、長期に渡って低金利でお金を貸してくれるものすごく優良な借金ですが、「お金を借りている」ことには変わりません。
借金をしている以上、月々決まった金額の支払いが必ず必要ですし、利息分も支払わなければなりません。
住宅ローンの借入を少なくすれば、支払期間も短くなりますし、余計な利息分の負担も少なくすることができます。

②住宅ローンの審査が通りやすい

会社員の方や共働きの方であれば、あまりにも無理な資金計画でなければ住宅ローンの審査は通ると思います。
しかし、私のように自営業やフリーランスを生業にしている方や、会社経営者の方の場合は、住宅ローン審査が非常に厳しくなります。
その際に、頭金を用意してあることで、信用度が増し、住宅ローンを通りやすくすることが可能です。
私が住宅購入の際に頭金を800万円用意した理由の1つが、「住宅ローンを通りやすくするため」でした。

頭金を確保するための現実的な方法3つ

①地道に貯金する

これは「いつか家を買おう」と決めて、長期的に準備をする場合のやり方です。
毎月いくらと決めたり、ボーナスの一部を利用すると決めて、少しずつ貯蓄していきます。
しかし、1〜2年で頭金に十分な額を貯めるのは非常に難しいので、時間がかかるのがデメリットです。
独身時代から貯めていた貯金なども流用しないと「今、家が欲しい」という時期を逃してしまう可能性があります。

では足りない頭金をどうするか。
最もポピュラーで手っ取り早い方法が「親からの援助」です。

②親から頭金を借りる

銀行などから借りるのと違い、無利子で借りることが可能です。
手製の借用書などを用意して、「このお金は贈与ではなく借金です」とはっきり証明できるようにしておきましょう。
そういった証拠がなく、「それは贈与ですね」と判断されてしまうと、当然税金を支払う必要が出てきてしまいます。

③親から贈与を受ける

借金ではなく、正式に贈与を受けるという方法もあります。
通常、親から子どもへの贈与のに関しては、年間110万円を超えると贈与税という税金がかかります。
しかし、住宅購入資金の援助目的で贈与するということであれば、110万円+700万円まで非課税となります。
さらに、購入する住宅が「長期優良住宅」の認定を受けていれば、110万円+1200万円まで非課税で贈与可能です。
贈与を受ける子どもや孫が、贈与をする親の直径でなければいけなかったり、申告が必要だったりと注意すべき点もありますが、節税対策としても人気の手法です。
前提として「親がお金を持っている」ことが条件となりますので、貴重な老後資金をむしり取って親不孝をするようなことはやめましょう。

④二世帯住宅にして親と同居する

二世帯住宅にして、家の名義人を親と共有するという方法もあります。
この方法であれば、親に資金を援助してもらっても贈与税はかかりません。
しかし、建築した家の一部は親の資産ということになりますので、将来的に相続が必要になります。
家づくりというのは、家族の将来の生き方を決めることでもありますので、親との同居なども含めて、しっかりと考える機会になればベストです。

住宅購入費用をできるだけ抑えるためのテクニック

良いものをできるだけ安く買いたい。
それは、私たち庶民が買い物をする時の鉄則です。
住宅の購入ももちろん同じ。
普段バナナを買う時は、99円にするか、158円にするかと悩みますが、家の場合は2500万円にするか、3000万円にするかで悩むのですから次元が違います。
できるだけ希望に沿った「理想に近い家」をできるだけ安く、リーズナブルに買いたい。
そのために必要なことはどんなことでしょうか。

ローコスト住宅はなぜ安く建てられるのか?

「ローコスト住宅」というのは、新築一戸建て住宅の定番となっています。
シンプルで規格化された住宅デザインと部材の大量発注による経費削減、広告費や人件費など削れるものは削りに削って、その分住宅購入費用を抑えるという手法です。
自由設計の複雑な間取りより、総二階のシンプルな間取りの家の方が、安く作れます。
規格化されたサンプルの中から選ぶ「セミ一戸建て」のようなスタイルなので、部材の大量発注が出来て、その分コスト削減できるという訳です。
施工についても、下請けの工務店などが行う場合が多いです。

ローコスト住宅は必ずしも「安かろう、悪かろう」というわけではありませんが、一つ一つの設備のグレードがちょっとずつ低くなっていたり、通常は標準でついている設備がオプションになっていたりと、「安くなっている理由」が確かにあります。
しかし、1000万円代からマイホームを建てることができるというお手軽感は、やはり魅力です。
ただ、チラシやホームページに「1000万円の家」と書かれていたからといって、それだけで家が変えると思ったら大間違いです。

住宅価格の総額と坪単価のからくり

住宅価格は、物件価格(本体価格)+土地代+諸経費+各種オプション費用を合わせると、本当の総額が分かります。
ローコスト住宅の宣伝戦略の場合、大きく打ち出すのは「物件価格(本体価格)のみ」です。
「一戸建て800万円の家!」なんて出ていると、「それは安い!」と思ってしまいますが、それこそ住宅会社の狙いです。

また、ローコスト住宅の場合は、坪単価は30〜40万円程度の場合が多いですが、この部分にも注意が必要です。
絶対欲しくなるようなオプション費用については、坪単価に含まず計算している場合もあり、値段だけではなく、物件概要についてもしっかりチェックする必要があります。

住宅購入の費用を抑えるための必須ポイント

家の購入費用をとにかく、できるだけ、なんとか抑えたい、少なくしたいという場合には以下のようなポイントに気をつけてプランニングしてみましょう。

①間取りや屋根はシンプルに

家の場合「シンプルなつくりやデザイン」の方が、費用が安く済む傾向にあります。
例えば、間取りや屋根の形。
総二階の四角い家で、シンプルに内部を区切った間取り、屋根の形も片流れ(片側が高く、一直線に低くなる形)にした方が費用は一般的に安価です。

②設備や内装、インテリアに凝りすぎない

照明、造り棚、フロア材、サッシ、キッチン、流し台など、家の内部のこだわりポイントもたくさんありますが、そこをこだわればこだわるほど、費用は高くなっていきます。
予算に合わせてほどほどに。
家をつくる段階でしか対応できないもの(例えばシステムキッチン)などを優先して、家を建てた後でも変更できるものについては、少し落ち着いてからでも遅くありません。

③断熱性能・気密性能は重視する

最近の一戸建て住宅は、断熱性や気密性の良さを1つのポイントとして、各社がアピール合戦を繰り広げています。
なぜこの部分が重要かというと、家が出来てからの暮らし、特に冷暖房や暮らし安さに直結するからです。
断熱性、気密性が高ければ、冷房や暖房を弱めに設定していても、快適に過ごすことができますので、結果的に電気代などの削減につながります。
結果的には経費削減が実現できるということです。

④高額なオプション品は避ける

理想の家づくりを目指していると、あれもこれも欲しくなっちゃうものです。
しかも「ああ、これいいなあ」と思う設備ほどオプションになっています。
世の中、うまく行きません。
もちろん、資金に余裕があるなら、これはと思うオプションはつけた方が後悔しないです。
ただ、「とにかく安くしたい」という場合には、我慢しなければなりません。
普段は子どもに「我慢しなさい」と言っていますからね。
ここは見本を見せるチャンスだと思いましょう。

安さにこだわるなら、中古住宅の1つの手段

新築にはこだわりはない、とにかく安くて良い家が欲しいという方であれば、中古住宅にも手をのばしてみることをおすすめします。
近年は、築浅で手放されてしまった優良な中古一戸建て住宅がかなり多く存在しています。
スーモやアットホームなどの検索サイトで住みたい地域の物件を検索してみると、意外な掘り出し物が見つかるかも知れません。

住宅会社のリフォーム技術もかなり進歩していいますので、安く中古住宅を購入し、浮いた分のお金でリフォームを行って新品同様の理想のマイホームを手に入れるなんてことも夢物語ではありません。
大手ハウスメーカー施工の物件だと、30〜60年保証がついている場合が多々ありますが、中古で購入しても、そういったサポートは継続して受けられることがほとんどなので、安心してください。

住宅ローンのシュミレーション:住宅購入資金用の優遇制度を活用しよう

参照:住宅金融支援機構

住宅購入には多額のお金がかかりますので、国や自治体の支援・援助を受けることが出来ます。
これを知っているのと知らないのとでは、大きな差になりますのでしっかりと知識を得ておきましょう。

優遇制度は、国、住宅金融支援機構などの団体、地方自治体などから受けられる支援があり、補助金をもらえたり、減税措置を受けられたりといったメリットがあります。

減税や費用補助が受けられる主な支援制度6つ

①住宅ローン控除

住宅ローンを利用して住宅の購入や建築、増改築などを行う際に、所得税の控除や還付が受けられる。
一定の条件を満たす必要があります。

②すまい給付金制度

所得税が少なく、住宅ローン控除の仕組みではあまり恩恵を受けられないという場合は、納付した消費税額に応じて資金給付をしてくれるこちらの制度が良いでしょう。
新築住宅、中古住宅に関係なく、利用することができます。

③長期優良住宅普及促進のための特例

「長期優良住宅」の基準を満たし、国に認定された物件にかかる税率を引き下げてくれるもの。

④住宅所得資金贈与の特例

両親からの金銭贈与に関しては、通常贈与税がかかりますが、住宅購入資金として利用する場合には、特例として非課税枠が拡大されます。
購入する物件によっても、金額が変わります。

⑤固定資産税・都市計画税の特例

一定の条件を満たすことで、新築住宅や住宅用の土地などにかかる固定資産税、土地計画税を減額してくれる特例制度。

⑥既存住宅のリフォームに係る特例措置

一定の条件に見合った住宅のリフォーム費用が減額される制度・

この他にも、各自治体などで支援制度を用意している場合があるので、住みたい自治体のホームページなどを確認することをおすすめします。

まとめ:一戸建て購入費用の問題は超重要事項。あらゆる状況を想定してシュミレーションを。

新築一戸建ての建築、家づくりにおいて費用の問題はとても重要です。

何しろ、何千万円というお金が動く訳ですから、絶対に失敗はできません。

必要な費用、削減できるコストをしっかりと見極めて、さまざまな状況を数多の中でシュミレーションしながら、家のプランを考えていく必要があります。

間取りや家のカタチ、仕様など専門的な部分については、早めに目星をつけたハウスメーカーからプランを提案してもらうなどして、よく比較しながら進めていきましょう。

手軽に、間取りプランやかかる費用の資料を手に入れて、比較をしたいなら、ネットを活用した資料請求サービスを使うのが便利です。

★おすすめの資料請求サービス

⇒「タウンライフ家づくり」のホームページ

 

家を建てたいと思ったら、次のステップは①土地探し⇒②間取りプラン作成⇒③資金計画と進みます

新築一戸建てを建てよう!と決意したら、次のステップは、①家を建てるための土地探し、②新築一戸建てで最も重要な間取りプランの作成、③一番気になる費用・資金計画と進んでいきます。

ただ、ほとんどの方が「人生ではじめての家づくり」になりますので、正直わからないことだらけで悩むことも多いでしょう。

そういう時は、「家づくりで失敗する」前に、専門家の力を借りましょう。

①土地探し、②間取りプラン作成、③資金計画という重要な3つの資料を、あなたの要望や理想の家に合わせて作成してくれるサービスがあることをご存知ですか?

利用料は、まさかの無料!

建てたい家のタイプによって別れていますので、ご希望に応じてぜひともご活用ください。

家を建てようか考え始めたところというご家族の場合は、「とりあえず、ハウスメーカーのカタログを取り寄せて見てみる」のも、家づくりの第一歩としてオススメです

あなたが建てたいのは、どのタイプの家ですか?

2〜3階建ての新築一戸建てを建てたい
大手ハウスメーカーで家を建てたい
暮らしやすくコンパクトな平屋住宅を建てたい
二世帯住宅を建てたい

さあ、楽しい家づくりを始めましょう!

 
一生に一度の家づくりで絶対に失敗したくない方は必見です!

夢の新築一戸建てを建てるなら、自分たちの希望をしっかり反映させた理想の住まいを完成させたい。

そのために最も重要なポイントは、実は「費用」と「間取り」なんですが...

★NEXT⇒新築一戸建て「費用」と「間取り」で失敗しないための必須テクニック に進む。

-テクニック
-, , ,

Copyright© 一戸建て家づくりのススメ , 2018 All Rights Reserved.